寒波・大雪の原因は北極海の温暖化!今後、年148兆円被害と予測

欧米の大雪は北極の温暖化のせいだ

 アメリカやヨーロッパなどを襲っている寒波や大雪は、まだまだ止みそうもない。困ったことに、この厳しい冬の天候は長期にわたるトレンドの始まりだという。
 北大西洋のジェット気流の変化で、より寒くて長い冬が定着する――科学者たちはその仕組みを、世界の天候パターンに関する研究の力を借りて理解しつつある





 シカゴで先日開催されたアメリカ科学振興協会(AAAS)年次大会で発表された研究によれば、北ヨーロッパと北アメリカの上空を流れるジェット気流はより長く、より蛇行するようになっている。北半球を西から東へ流れるジェット気流は、熱帯地方から北極に向かう温かい空気と、北極から熱帯へと向かう冷たい空気の境界に発生する。

 ジェット気流の強さは、熱帯と北極の気温の差に比例する。差があまりなければ、ジェット気流は弱く蛇行しやすい。北極では今、ほかの地域に比べて2、3倍の速度で気温が上昇しており、北極と熱帯との気温差は小さくなっている。これは、北アメリカとヨーロッパにおける長い冬を意味する。
 北極が温かくなれば、寒波はさらに南に、暖かい空気はさらに北に届くようになる。蛇行したジェット気流のくびれはなかなか移動せず、北米やヨーロッパの上空では厳しい冬の天気が何週間も続くことになる
さらに南方まで寒波が襲うように
 「北極とそれより緯度の低い地域の気温差は、ジェット気流の発生源の1つだ。それは風を作り出す」と、ラトガーズ大学の海洋・沿岸科学研究所のジェニファー・フランシス教授は述べている。「北極は急速に温暖化しているので気温差は小さくなり、ジェット気流が生まれにくくなっている。そうなるとジェット気流はしばらくの間、同じ場所にとどまる。12月と1月には、非常に蛇行したパターンが出現した」

 NASA(米航空宇宙局)によれば北極の気温は81年以降、10年ごとに平均約1.2度上昇している。「81年~01年の北極における気温上昇は、過去100年間の北極の気温上昇の8倍の速度で進行している」と、NASAの科学者は指摘する。北極が温暖化しているのは、これまで太陽光を反射していた海氷が溶けているために、海が熱を吸収しているからだ。
2014年ニューズウィーク日本版 2014/2/18 17:43 フィリップ・ロス


また、干ばつ、極寒、破壊的な豪雨と洪水などの異常気象も温暖化が原因だという。 ↓


今冬の異常気象、原因は北極の温暖化?

 今冬の気象ニュースは異例ずくめだ。カリフォルニアでは観測記録のある119年間で最も湿度が低い年となり、シエラネバダ山脈の積雪量は平年の3分の1を下回る少なさとなっている。

 アメリカの東側3分の2を襲った1月の寒波により、気温は平年よりも摂氏11~22度低下。大西洋を挟んだイングランドとウェールズでは、少なくとも248年間で最も降水量の多い期間を経験した。

 干ばつ、極寒、破壊的な豪雨と洪水。一見すると「耐え難い悪天候」ということ以外にあまり共通点はなさそうだ。しかし一部の研究者は、最近起こったこれらの現象は1つの気象パターンと関連付けられると主張する。そのパターンはもしかすると、気候変動が原因かもしれない。

 ニュージャージー州、ラトガース大学の大気科学者ジェニファー・フランシス(Jennifer Francis)氏は、寒波、干ばつ、洪水などの気象パターンが以前より長期化しているのは、「北極増幅」すなわち極北での温度上昇が加速し、地球上のどこよりも早いペースで温暖化が進んでいる現象と関連があるとみている。北極の気温が上がると、北極と低緯度地帯との温度差が小さくなり、寒帯ジェット気流という西からの風が弱まる。通常なら西から東へ強く真っすぐに吹くジェット気流が、現在は北半球の広い範囲にわたって蛇行するコースを取っている。
 この現象が起こると「気象パターンの変化に時間がかかるようになる」とフランシス氏。2012年、同氏とスティーブン・バブルス(Stephen Vavrus)氏は、ジェット気流の速度低下と蛇行が、干ばつ、洪水、寒波、熱波といった異常気象の長期化を招いている可能性があると述べた論文を発表して大きな影響を及ぼした。
 フランシス氏は、「今冬はその好例だ」と話す。「ジェット気流が北へ大きく蛇行したため、アラスカは異例の暖冬となった。この気流が太平洋からの嵐をブロックしたため、カリフォルニアの乾燥状態の原因となった。次いでそのジェット気流が南下する際に米国の東側3分の2を覆ったため、北極の冷たい空気が流れ込み、しばらく居座ることになった」。

 大西洋では、寒帯ジェット気流は蛇行によって大きく南下したため、高い高度を流れて大量の水蒸気を運ぶ亜熱帯ジェット気流に平年よりも接近した。フランシス氏は、「通常、こうなると激しい嵐が発生する」と説明する。
 その影響をまともに受けたのがイギリスだ。大雨、強風、高波に見舞われ、大規模な洪水が起こった。イギリス気象庁は今月発表の報告書で、「これらの極端な気象現象は、太平洋と北米に及ぶジェット気流への長期的な変動パターンと関連していた」との判断を示した。冬季オリンピック開催中のソチに温暖な天候をもたらしたのも同じ変動だ。
 フランシス氏は「“北極増幅仮説”とこれらの天候が明らかに関連していると断言はできない」としながらも、「しかし、非常に示唆的な複数の証拠が同一の方向を指しているのは確かだ」と話す。

◆自然な変動なのか
 しかし、国立大気研究センター(NCAR)の上席科学者ケビン・トレンバース(Kevin Trenberth)氏は、北極増幅がジェット気流の異常な動きの原因だとするフランシス氏の仮説に否定的だ。「大気がどのくらい蛇行するかという変動の程度が決まるのに、北極からの影響は必要ない」と指摘する。
 北極との関連を重視するフランシス氏の仮説が正しいかどうかの結論はまだ出せないとしても、地球温暖化が何らかのメカニズムで異常気象を促しているという点では科学者たちは広く一致している。米国海洋大気庁(NOAA)国立気候データセンター(NCDC)のトーマス・ピーターソン(Thomas Peterson)氏は、「これまで我々は、具体的にどの現象が気候変動の結果なのかは特定できないと言ってきた。科学者たちは今、気候変動が異常気象発生の確率を高める度合いを重視している」と語った。
2014/2/21 National Geographic News Rachel Hartigan Shea,
http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=20140221004



東京でも2月8日・9日に大雪となったが、この大雪に関しても北極海の温暖化を理由に1月に警告されていた ↓

東京でもゲリラ豪雪に注意! 北極から南下する世界的寒波

 いま全米で大寒波が猛威を振るっている。ミネソタ州エンバラスで氷点下37度を記録したのをはじめ、デトロイトでは氷点下26度、シカゴで氷点下27度、ニューヨークでも氷点下16度を記録。寒波による交通事故や低体温症などで少なくとも20人の死者が出ており、米国政府は「命を奪う寒さ」として警戒を呼びかけている。
「ミシシッピ川やナイアガラの滝も凍結してしまい、驚きました。飛行機も大雪の影響で数千の国内便が欠航し、交通は麻痺状態。ニューヨークでもバスが動かず、地下鉄に人が集中し大混雑。非常事態宣言も出るなど大騒ぎです」(現地在住の日本人会社員)

 この異常寒波は決して海の向こうだけの話ではない。大気科学が専門の東北大学・岩崎俊樹教授が解説する。
原因は北極圏の寒気の渦である『極渦』を取り囲む北極圏上空のジェット気流が強まり、極域に滞留する寒気が南下したこと。同じ北半球の日本も寒波に襲われる可能性があります。実は地勢条件としては、北米東海岸と日本は極渦からの寒気の出口に位置しており、ジェット気流の蛇行により寒気が流れこみやすいのです

 そして一見矛盾するようだが、北極圏の寒気が南下した原因のひとつには、地球温暖化が考えられるという
 気象予報士の森朗氏が話す。
近年は地球温暖化の影響で北極海の海氷が溶けて減少しています。この結果、北極域の寒気が南に押し下げられ、寒気が低緯度地域に流れ込みやすくなっているのです。日本でも昨年、一昨年と寒冬傾向が続いていますが、気象庁もこの10年の間にはなかった『寒冬』の予報を出しています
 1月10日には日本全国の観測地点の約8割で氷点下を記録。都心の最低気温は0.7度で、日比谷公園内の噴水も凍結した。さらに週末にはこの冬一番の寒気が流れ込み、各地で断続的に降雪。今後気をつけるべきは、“ゲリラ豪雪”なのだという。

「昨年もゲリラ豪雨や竜巻といった現象が局地的に出現しましたが、アメリカのように急激に寒波が流れ込むようなことがあれば、東京でもゲリラ豪雪と呼べるような現象が起こり得る。雪に弱い首都圏では大混乱が起こる可能性もあります」(同前)
 十分な警戒が必要だ。
2014年1月18日(土)13時1分配信 週刊文春 <週刊文春2014年1月23日号『THIS WEEK 社会』より>

そして、今後温暖化が進んで行くと ↓

温暖化で「年148兆円損失」…穀物などに打撃

 地球温暖化が暮らしや生態系に与える影響を評価する国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC※)」第2作業部会の最新報告書の原案が明らかになった。
 温暖化の影響で世界全体の穀物生産量は今後10年ごとに最大2%ずつ減少。経済損失の総額は、海面上昇による土地の消失や観光への影響を含めて最大に見積もった場合、今世紀末までに年間148兆円と予測している。損失額は日本政府の来年度一般会計予算案(95兆円)を上回る。報告書は温室効果ガスの削減に加え、温暖化の進行に備えた「適応策」の重要性を強調している。
 報告書のとりまとめは5回目。加盟195か国の温暖化影響の専門家や政府関係者が参加して、3月25~29日に横浜市で開かれる総会で協議される。原案に対して、各国政府から2000件以上の意見が寄せられており、原案は修正のうえ、承認される見通しだ。
2014年2月28日08時59分 読売新聞

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by love_kankoku | 2014-03-03 00:42 | 政治・経済(1341)