猛毒国家中国の真実！がん急増！恐怖の中国食品は日本へも

猛毒国家の真実 中国では「１０秒に１人ががんになる！」

大気も水源も土壌も高濃度汚染にさらされて…まさに地獄！
そこで暮らしているだけで命に危険が迫る国など、この国ぐらいではないか。
今年に入って、中国共産党の機関紙である『京華時報』が伝えた「中国がん登録年報」（最新版）の内容は、実にショッキングなものだった。

かの国では、「１０秒に１人ががんになる！」というのだ。調査は、国営の「全国がん登録センター」が、全国２４省７２カ所で実施。対象となったのは８５００万人で、このうち、１年間で３１２万人にがんの診断が下されたという。
これは、１日当たり８５５０人、１分当たりだと約６人の計算。すなわち、１０秒で１人ががんを告知されるというわけだ。

しかも、この調査結果は氷山の一角にすぎない。驚くことなかれ、実際にがんを罹患（りかん）する人は、少なく見積もってもこの５倍以上はいるというのだ。
「中国できちんとした医療機関を受診できるのは、一部の富裕層のみ。１３・５億人の総人口の１割にも満たない人たちです。
幼児などのがんは珍しいため、差し引いたとしても、実際の年間がん発症者数は、３１２万人をはるかに上回るはずです」（全国紙上海支局記者）
がんの罹患は、遺伝的要因、生活習慣に加え、環境汚染が大きなウエートを占めるとされる。そのため、「近年の中国の環境汚染の深刻さを見るにつけ、実数は最大で１０～２０倍になる可能性もある」（前同）という推測も成り立つ。



京華時報の記事が発表された直後、今度は、日本の環境省に当たる中国環境保護省が、注目すべき発表を行った。
「『化学物質の環境リスク管理計画書』の中で、政府として初めて“がん村”の存在を認めたんです」（前出・上海支局記者）
がん村－環境汚染が原因で、がん発症率が異様に高い村を指す。かねてより、海外メディアで取り上げられていたが、中国政府はこれを認めなかった。
発表の翌日には、共産党の機関紙『人民日報』（ウェブ版）が後追いし、「中国のがん発症スポット１００」（かつて香港紙が報じた記事の焼き直し）を掲載。これによると、国内に少なくとも２５０程度のがん村があるのだという。

今回、中国で相次いで「がん患者激増」の実態が発表されたのは、政府としても、これ以上“頬っかむり”していられなくなったことを物語っている。
ではなぜ、中国でがん患者が急増しているのか？
その最大の原因は、「環境汚染」が、いまだ人類が経験したことのない規模とスピードで進んでいるからと断言していいだろう。
中国におけるがん死亡者数は、肺がんがトップ。その増加ぶりも前年比４６５％と、群を抜いている。この数字を見れば、中国の大気がいかに汚染されているか、一目瞭然だろう。

「大気汚染はすでに待ったなしのレベルです。今年４月、中国の環境保護省は全国７４都市から、大気汚染のワースト１０を発表しました。そのうちの実に７つが、河北省の都市だったんです」（通信社記者）
河北省には鉄鋼や石油化学工場、火力発電所が密集している。そのため、大気汚染の元凶ともいえる窒素酸化物、二酸化硫黄などが垂れ流し状態なのだ。

中国の著名な呼吸疾患専門家である鐘南山医師は、国内マスコミの取材に対し、
「大気汚染による肺がんのリスク」を警告。このまま対策を講じなければ、「がん発症率は累乗で増加する」と警鐘を鳴らしている。

「中国で肺がん患者が目立って増えだしたのは、００年頃から。これは、人口密集地である北京や天津といった大都市に近い河北省が最大の汚染源であることも、影響しているでしょう。
日本にも飛来するＰＭ２・５（微小粒子状物質）も、自動車の排ガスや工場からの排煙が原因。これに内陸の砂漠から飛んでくる黄砂が合体して、中国沿岸部と河北省周辺は最悪の大気汚染レベルに達しています」（前出・通信社記者）

首都・北京では、外出時にマスクを着用するのは当たり前。家電量販店では空気清浄機（それも高性能な日本製）がバカ売れだという。
「光化学スモッグも頻繁に発生するため、当局は、しょっちゅう“外出禁止令”を出しています」（前同）
北京市のがん発症率は、わずか１０年ほどで、２倍近くに増加しているというデータもあるから驚きだ。
中国で弁護士として活躍していたが、環境汚染を避けるため、“脱中”して日本に来た朱有子氏が言う。
「中国全土は、最低限度の健康さえ保証されない環境下にあります。都市部は大気汚染で年中薄暗く、マスクが欠かせません。少し外出しただけで咳込みますし、喫煙しないのに、若くして肺がんで死んだ知人が何人もいます。

中国は私の故郷ですが、絶対に戻りたくはありません。というより、クリーンな日本の環境に慣れ、私の免疫力はすっかり落ちているでしょうから、戻ったらすぐ病気になってしまうと思います」
中国で暮らすこと自体が命に関わるというのだ。

ワイシャツを浸すと黄ばむ！！
汚れているのは大気だけではない。水源汚染も深刻な問題だ。
環境保護省が、石油化学工場や医薬産業の約１万８０００社を対象に行ったリスク評価によれば、実に４割以上の施設が、環境に大きな影響を与える恐れがあったという。

中国は、自らの恥部は決して表に出さない“赤いベール”のお国柄。その政府機関が、こう発表したくらいだから、要するに、ほとんど「毒が垂れ流し状態」だということだろう。
つい最近も、自分が小さい頃に育った村に流れる川のあまりの変貌ぶりに、企業家がネット上で、地元の浙江省環境保護局長に「（その川で）２０分泳いだら２０万元（約３００万円）あげるよ！」と投稿し、喝采を浴びるという珍事があった。そして当局は、その投稿者を処分できない有り様だ。
報道によれば、この川沿いで操業する複数のゴム靴工場が汚染源とされ、「近隣の村では、がんの死亡者が激増している」という。

中国事情に詳しく、『中国という大難』などの著書もあるジャーナリストの富坂聰氏は、中国の水源汚染の絶望的な状況について、こう解説する。
「中国はそもそも雨が少ない土地。そこに加えて、開放経済になって以降、生活用水が増加、工場排水は垂れ流しで、黄河をはじめとする川の水は枯渇ないし汚染が進んでいます。
すでに国中の淡水の６０％が重度に汚染されており、きれいな水はたった５％しかないといわれます。これは、水不足で“殺し合い”が発生するくらいの危機的状況ですよ」

中国が威信をかけて建設した「三峡ダム」も、
「すでに単なる巨大な“ゴミ溜め”と化しています。地元の役人が毎日、ゴミを回収していますが、すでに限界で、ゴミがダムの水門に詰まる状態です」（中国事情に詳しいライターの古是三春氏）
ダム建設時に水没した化学薬品などの工場に加え、上流の重化学工業都市・重慶の工場汚水がブレンドされて“汚水ダム”と化しているのだとか。

「水道水は汚染が酷いため、消毒用の薬品を多量に使っており、悪臭が酷く、そのまま飲めたものではありません。ワイシャツを浸したら、化学反応ですぐ黄ばむほどですから、飲み続けたらどうなるか……。

そこで、一般市民も水道水を煮沸するだけでなく、無理してミネラルウオーターを購入するんですが、その頼みのミネラルウオーターが“紛い物”だったんですから、もうどうしようもないですよ」（前出・朱氏）
今年４月、中国でミネラルウオーターのシェア１位の「農夫山泉」（５５０ミリリットルで約２０円）の水質基準が、“飲み続けたら死ぬ”といわれる水道水以下であることが報じられたのだ。
いかに、人民が常に危険に晒されているかがわかる。

水道水はもちろん、ミネラルウオーターも怪しいが、最も深刻なのは地下水だという。
「肝がん」での死者が多い理由
中国は都市部を少し離れれば、井戸水で生活している人々がゴマンといる。さらに、汚染は母なる大地にも及んでいるため、地下水が最も危険なのだ。汚染確率は、全国の９０％超という報告もある。
土壌汚染の原因としては、工場廃棄物、農薬、あるいは鉱山の触媒として利用されるカドミウム、ヒ素、クロム、鉛、水銀などが特に有害とされる。

しかしながら、大気汚染や水源汚染の深刻さが徐々に公表されているのに対して、土壌汚染に関する報告は少ない。
「環境保護省は、０６年から全国規模の土壌汚染調査を開始しましたが、いまだに結果を公表していません」（前出・上海支局記者）

ただし、９０年代末の概況は発表されている。その報告によれば、当時、すでに中国の全耕地の「１割が重金属に汚染されている」とされている。当然、現在ははるかに深刻なはずだ。

また今年２月には、土地資源省が、中国で市販されているコメの３割の鉛含有量が、政府の安全基準を大きく超えていることを明らかにしている。
こうした食物の汚染はがんに直結しており、中国では、肺がんに次いで死亡者数が多いのは「肝がん」だという。
「日本では、肝がんが２位など考えられません。肝臓は毒が溜まるところです。土壌汚染の進行した場所で育った農作物を日常的に口にしているために、肝がんが増えるんでしょう。中国は、わが国とはがん患者発生要因が、根本的に異なっているようです」（医療ジャーナリストの牧潤二氏）

しかも、環境汚染がもたとどらす被害は、人間だけに止まらない。植物、魚、家畜をはじめ、あらゆる生命に及んでいるのだ。
大量の魚が腹を見せて浮かんでいる川が至るところにあり、河南省洛陽市の村々では、一夜にして家畜や犬、鳥が大量死する怪現象が発生している。

中国の有力経済紙『新世紀週刊』は、最近「川から引いている灌漑（かんがい）用水を使ったら、植物がすぐ枯れた」「川周辺の草を食んだ羊の歯が、ポロポロ抜けた」といった、甘粛省白銀市近郊（銅山がある）の村民の声を紹介している。

こうした危機的状況のなか、中国は政府系企業を使って、海外の水源地、農地買い占めに躍起だという。
日本の水源地にも、中国系企業の影がチラつく。
その一方で、中国政府高官や富裕層の海外脱出も加速している。
「中国の役人は賄賂を貯めて、家族と一緒に海外に逃げ出し、悠々自適に暮らそうとしているんです。人気の脱出先は、カナダ、アメリカ、オーストラリアの順ですね」（朱氏）
しかし、なぜ、中国の環境汚染はここまで進んだのだろうか。日本でも高度経済成長期に公害が発生したが、深刻さが異なる。
「中国の環境保護省は予算も人員も乏しく、ヤル気なし。企業側も利益最優先の銭ゲバ。環境破壊など知ったことではありません。
一時期、政府系のファンドが、環境対策技術に優れた日本企業を買収しようとしていましたが、それも立ち消えた。結局、手っ取り早く儲かる企業への投資に方針転換したからです」（前出・古是氏）
これほど汚染が進むのも、“お国柄”のなせる業ということか……。
“国破れたら山河もなかった”というのが、この国の行く末かもしれない。
2013-07-15 週刊大衆（週刊大衆7月22日号）　http://taishu.jp/politics_detail591.php　←他にも面白い記事が

日本にもそんな中国製の汚染食品が大量に輸入されています。しかも外食や中食（惣菜やお弁当など)では、なんの表示もせずに中国食品が使われています。日本政府は規制を厳しくするとともに、もっと食品検査を厳しくすべきではないでしょうか？

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